投資用語 い

イールドカーブ~陰陽線 79語

投資用語(読み方)意味
イールドカーブ(いーるどかーぶ)イールド(Yield)とは利回りのことで、金利の期間構造を分析する際に利用される、欠く債権の残存年数と最終利回 りとを繋いだ曲線のこと。基本的に、短期金利<長期金利のため、イールドカーブは右上がりの曲線となり、この状態を「順イールド」と呼ぶ。短期金利>長期金利の場合は、イールドカーブが右下がり曲線となり、「逆イールド」と呼ばれる。
イールドスプレッド(いーるどすぷれっど)債券同士の利回りの差や株式と債券との利回り差のこと。利回りの比較により、相対的な割安感・割高感を判断することが出来る。債券の場合は、長期国債を基準に債券の信用度や残存期間から利回りの割安感・割高感を判断する。
イールドダッチ方式(いーるどだっちほうしき)国債の公募入札方式の1つで、入札者が利回りを提示する(通常は購入債券価格を提示する)方式。募集者は提示利回りの低い入札から優先して落札し、最も高い入札利回りを発行利回りとして落札者に対し一律適用する。
イールドレシオ(いーるどれしお)株式相場の割安感・割高感を判断するための指標で、長期金利を株式益利回り(1株利益÷株価)で除して算出する。
移管(いかん)投資家の指示により、証券会社が預かっていた株式などを他の証券会社に預け替えすること。
遺産整理業務(いさんせいりぎょうむ)銀行や信託銀行などの金融機関が相続開始後に相続人全員から委任を受け、被相続人の死亡により共有状態にある遺産を調査し、その実態を把握、分割手続きのアドバイスや分割協議の実施と文書化、財産の名義変更や相続税の納付代行などを行うこと。
遺産分割協議(いさんぶんかつきょうぎ)被相続人の財産の引継ぎについて、相続人全員の話し合いで決定すること。
遺産分割協議書(いさんぶんかつきょうぎしょ)被相続人の財産の引継ぎについて、相続人全員の話し合いで決定した内容を書面にしたもの。相続内容(誰が、何を、どれだけ)を記載し、各財産の受取人を明確化する。定型書式はないが、相続人全員の署名と実印の押印がなされる。
イスラム金融(いすらむきんゆう)イスラム教の聖典「コーラン」の教えに基づき、金利の受払いや反道徳的な事業への投資禁止といった、イスラム法に準じた金融取引の総称のこと。
イスラム債(いすらむさい)イスラム金融の取引を通して得られる収益を証券化した金融商品のこと。イスラム債は「スクーク」とも呼ばれる。
遺贈(いぞう)遺言により、遺産の全部もしくは一部を与えること。全財産や全財産の○分の一といったように割合を指定する「包括遺贈」、特定の財産を指定する「特定遺贈」び2種類がある。
板(いた)PCの取引画面上に表示される注文控えのこと。証券取引所において各証券会社の注文を記載した板面があり、それを使って売買を成立させていた。
委託追証拠金(いたくおいしょうこきん)市場価格の変動に伴い、預けている証拠金だけでは担保不足になった場合、保有するポジションを維持するために追加で預け入れる証拠金のこと。省略して「追証(おいしょう)」と呼ばれることもある。
委託介入(いたくかいにゅう)ある国の通貨当局が、為替市場へ介入行為を行うよう他国の通貨当局へ依頼すること。
委託者(いたくしゃ)運用会社、投資信託会社のこと。委託者は、投資信託の運用方針や商品内容を決め、受託者に資金の運用を指示する。
委託証拠金(いたくしょうこきん)商品取引を行う証券会社などに、取引口座を開設し取引の担保として預け入れる資金のこと。
委託手数料(いたくてすうりょう)投資家が証券会社を利用して株式などの売買取引を行うときに、証券会社に支払う取引手数料のこと。
委託売買(いたくばいばい)投資家から委託されて証券会社などが売買を行うこと。
委託保証金(いたくほしょうきん)投資家が信用取引などにおいて、売買が成立した日から2日後の正午までに証券会社に預け入れる担保のこと。保証金は約定金額の30%以上が必要で、現金以外にも相当額の有価証券を用いても構わない。
委託保証金維持率(いたくほしょうきんいじりつ)預け入れている委託保証金の約定価格に対する割合のこと。委託保証金は、約定価格の一定の割合を保つ必要がある。
板寄せ(いたよせ)売り注文と買い注文を集め、取引所が価格を上下に変化させ、売り注文と買い注文の数が等しくなった価格で全ての注文を成立させる取引方式のこと。
一段高(いちだんだか)上昇傾向にあった相場が更に上昇すること。
一段安(いちだんやす)下落傾向にあった相場が更に下落すること。
一年基準(いちねんきじゅん)資産を分類する会計ルールのこと。決算日の翌日から起算し、1年以内に回収あるいは支払いが可能かどうかで分類する。1年以内に現金化が可能なものは、流動資産や流動負債、現金化に1年以上を要するものは固定資産や固定負債とする。
一番底(いちばんぞこ)下落相場では、急激な下降で最安値に達することはまれで、通常は複数回にわたって安値をつける。その複数回の安値のうち、最も安値をつけたもののこと。他にも二番底や三番底がある。
一部指定(いちぶしてい)証券取引所における市場第二部銘柄が市場第一部に昇格すること。例えば、東証二部から東証一部へ昇格など。
一目均衡表(いちもくきんこうひょう)相場の変動要因は値幅よりも時間にあると考えるテクニカル分析の手法。ローソク足のほかに、5本の補助線(転換線、基準線、遅行線、先行スパン1、先行スパン2)で構成される。転換線は、売買の短期的な均衡点を指す。基準線は、相場の中間的な均衡点であり、潜在的な傾向を決定する最も重要な線。遅行線は、終値チャートを26日分左へ平行移動した線。先行スパン1は、中期的な価格のトレンドを示す線。先行スパン2は、長期的な価格のトレンドを示す線。先行スパン1と先行スパン2との間の幅を「雲」と呼ぶ。雲よりも価格が上にあると上昇トレンド、下にあるときは下降トレンドにあると分析される。
いってこい(いってこい)相場がある価格まで上昇したあとに、元の価格まで下がること。またはその逆の動き。
一般会計(いっぱんかいけい)国や地方公共団体の予算の1つ。租税収入や印紙収入、国債の発行などを収入源とし、一般的な財政活動(社会保障、教育、公共事業など)の経費として支出される。
一般勘定(いっぱんかんじょう)保険加入者から預かった保険料を生命保険会社が管理・運用する勘定のこと。定額個人年金保険など、運用実績に左右されず一定の利率が保証される保険商品を一般勘定で運用する。運用実績により給付金が左右される変額年金保険は、特別勘定で運用される。
一般競争入札(いっぱんきょうそうにゅうさつ)国や地方公共団体が調達する際、入札情報を公示して参加申込を募集し、競争入札によって契約者を決定する方法のこと。
一般気配(いっぱんけはい)買い注文であれば最も高い価格、売り注文であれば最も安い価格のような、最優先する指値注文が行われている価格のこと。
一般コース(いっぱんこーす)投資ファンドの決算期毎に収益分配金を受け取る契約のこと。
一般信用取引(いっぱんしんようとりひき)信用取引の種類の1つで、決済期限と逆日歩(空売りの数が空買いの数を上回って株券が不足してしまった場合に、不足分の株を貸してくれる人に支払う貸株料)の金額などを自由に決めることが出来るもの。
一般担保付社債(いっぱんたんぽつきしゃさい)担保付社債の1つで、他の債務者よりも優先して社債を発行した会社の全財産から弁済(新たに売り建てた、または買い建てた株を決済すること)を受けられる権利が付いた社債のこと。
一服(いっぷく)相場の値動きが止まること。相場が下降トレンドで止まった場合は「下げ一服」、上昇トレンドで止まった場合は「上げ一服」という。
移動平均乖離率(いどうへいきんかいりりつ)株式の買われすぎあるいは売られすぎの判断に使われる指標で、終値と指定期間との移動平均線の平均値の離れている度合いを数値化したもの。指定期間は、一般的に5日、25日、13週、26週のどれかが選ばれる。経験則になるが、移動平均乖離率がプラスの場合は、5%以上で調整局面、10%以上で天井になる。逆にマイナスの場合は、-5%以下で反発局面、-10%以下で天底になる。
移動平均線(いどうへいきんせん)日々の値動きから株価の今後のトレンドの見極めと、市場参加者の平均コストの算出を行うことが出来る、テクニカル分析における基本的な指標。
イナゴ投資家(いなごとうしか)株の売買を短い間に何度も繰り返す個人投資家のこと。ある銘柄の取引を一斉に行った場合、その株価は急激な変動をしてしまう。
委任状闘争(いにんじょうとうそう)株主総会において、賛成票の獲得のために委任状の取得を会社経営陣と争うこと。通常は会社が株主に対し議決権行使書を送付するが、株主が委任状を他の株主に別途送付して会社提案の否決や株主提案への賛成を求めることがある。
イフ・ダン・オーダー(いふだんおーだー)Aという売買が成立したら、Bという売買の注文を予約する、という注文方法。例えば、A:「1ドル=100円になったらドルを買う」という注文を出すと同時に、B:「1ドル=105円になったらドルを売る」という注文も出す、というように、反対売買の注文をセットで出す。
イフダン・オーシーオー(いふだんおーしーおー)イフ・ダン・オーダーの注文のうち、2番目の注文内容をオーシーオー・オーダーで注文する方法。例えば、A:「1ドル=100円になったらドルを買う」という注文を出すと同時に、B1:「1ドル=105円になったらドルを売る」とB2:「1ドル=98円になったらドルを売る(損切り)」いう注文も出し、Aが成立すれば、B1とB2の注文が自動的に有効になり、B1とB2のいずれかが有効になるともう片方が無効になる注文をセットで出す。
イブニングセッション(いぶにんぐせっしょん)先物・オプション取引において、日中の取引に続けて行われる立会いのこと。夕方の取引。
イベントスタディー(いべんとすたでぃー)相場変動に影響を与える出来事を調査・分析すること。株式分割の発表、などのように、個別銘柄の値動きに影響を与える出来事が発生した際に、その与えた影響度合いについて調査を行う。
イミュニゼーション(いみゅにぜーしょん)債券の運用方法の1つ。再投資(収益分配金を再びその投資信託に投資すること)による収益と債券価格を相殺し、金利の変動に対して利回りを確定させる。デュレーション(債券投資の平均回収期間)と投資計画期間を一致させることで可能になる。
嫌気(いやけ)今後、相場が動くであろう方向ついて、悲観的になること。
遺留分(いりゅうぶん)兄弟姉妹、もしくは甥姪を除く法定相続人が、最低限相続可能な財産割合のこと。民法で定められており、配偶者や子供のみの場合は1/2、親のみの場合は1/3が認められている。
遺留分滅殺請求(いりゅうぶんげんさいせいきゅう)遺留分を侵害された相続人が、相続の権利を主張すること。
イン・ザ・マネー(I・T・M)(いんざまねー)オプション取引において、権利行使(=事前に決められた価格で売買)した際に利益が出る状態。コールオプション(ある商品をある期日までに、市場価格に関係ない決められた価格(権利行使価格)で買う権利を売買する取引)の場合は、市場価格>権利行使価格。プットオプション(ある商品をある期日までに、市場価格に関係ない決められた価格(権利行使価格)で売る権利を売買する取引)の場合は、市場価格<権利行使価格。
因果玉(いんがぎょく)購入したものの含み損があり、決済できない状態の建玉のこと。
インカムアプローチ(いんかむあぷろーち)企業価値の評価手法の1つで、企業の将来の利益やキャッシュフローの予想に基づいて企業価値を評価する。日本公認会計士協会発行の「企業価値評価ガイドライン」では、将来の収益獲得能力や固有の性質を評価結果に反映できる点は優れているが、将来の事業計画といった情報については客観性のない点が問題。企業の継続性を前提とした評価であり、そもそも企業の継続性が疑われる場合は、適用すべきではない。
インカムゲイン(いんかむげいん)Income Gain。資産を持っているだけで得られる収入のこと。具体的には、預金や債券だと受取利子、株式だと配当金を指す。
イングランド銀行(いんぐらんどぎんこう)1694年に設立された、イギリスの中央銀行。イギリス国王の任命する総裁、副総裁、16人の理事で構成される理事会が政策決定機関。
インサイダー取引(いんさいだーとりひき)投資判断に影響を与える会社の経営・財務などのような、会社の役員・従業員・主要株主といった会社の情報を知りえる者が、その情報が世間に公表される前に会社の発行する株式などの取引を行うこと。
陰線(いんせん)ローソク足の状態の1つ。始値と終値を比べた時に終値の方が安い線のこと。
インセンティブストックオプション(いんせんてぃぶすとっくおぷしょん)役員や従業員の報酬として与えられる株式を一定の価格で買える権利。現金報酬とは異なり、権利を貰った後に株式の価格が上昇したときに権利を行使することで、報酬としての利益が発生する。
姻族(いんぞく)夫から見た、妻の血族。または、妻から見た、夫の血族のこと。
インターコンチネンタル取引所(いんたーこんちねんたるとりひきじょ)通称「ICE」。2000年に設立された、先物商品の電子取引を行う米国の大手取引所のこと。
インターネット証券(いんたーねっとしょうけん)インターネットを利用した株式の売買注文ができる証券会社のこと。対面注文に対し、手数料の安さや時間外・休日の注文も可能な点が大きなメリット。
インターバンク・レート(いんたーばんくれーと)主には銀行など金融機関の間だけで取引が行われるインターバンク市場において形成される為替レートのこと。円相場と呼ばれている為替レートは、実はこのインターバンク・レートを指す。
インターバンク市場(いんたーばんくしじょう)銀行などの金融機関のみで取引される市場のこと。銀行間取引市場とも呼ばれ、銀行の短期資金の運用・調達に利用されている。
インターベンション(いんたーべんしょん)中央銀行などの通貨当局が相場を適正に保つために、市場介入すること。日本の場合、実行権限を持つのは財務大臣。
インタレストカバレッジレシオ(いんたれすとかばれっじれしお)企業の年間事業利益(営業利益+受取利息+配当金)が金融費用(支払利息+割引料(債券などで支払期日前に支払われた場合の値引き額))の何倍かを示し、企業における借入金などの利息支払い能力を測定する指標。
インディカティブNAV(いんでぃかてぃぶなぶ)需要・供給のバランス要因を除いた、上場投資信託の基準価額(Net Asset Value。投資信託の価格。)のリアルタイム推定理論値のこと。
インデックス(いんでっくす)市場の動向をあらわす指標のこと。例えば、株価を数値化した株価指数など。
インデックス運用(いんでっくすうんよう)日経平均株価やTOPIXのような指標の動きに連動する運用成果を狙った運用戦略のこと。
インデックスファンド(いんでっくすふぁんど)日経平均株価やTOPIXのようなインデックス(市場の動向をあらわす指標)と、ファンドの基準価額が連動した値動きとなる運用を目指すファンドのこと。
インバージョン(租税地変換)(いんばーじょん)租税回避のため、企業が法人税率の低い国や地域に親会社を移転すること。米国では問題になっており、規制強化されつつある。
インバウンド消費(いんばうんどしょうひ)来日した外国人観光客によって行われる、日本国内における消費行動のこと。
インフォメーションレシオ(いんふぉめーしょんれしお)アクティブリターン(ポートフォリオの収益とベンチマークの収益との差)の平均値を、トラッキングエラー(アクティブリターンの標準偏差)で割ったもの。投資信託の運用成績を測定する指標の1つ。
インプライド・ボラティリティ(いんぷらいどぼらてぃりてぃ)将来のボラティリティ(変動率)を予測したもの。予想変動率とも呼ばれる。インプライド・ボラティリティが高いと、今後下落する可能性が高い。インプライド・ボラティリティが低いと、今後上昇する可能性が高い。
インフラ関連株ファンド(いんふらかんれんふぁんど)公益事業や生活に欠かせない社会基盤の整備・サービスの提供を行う企業の株式に対し、投資するファンドのこと。電気、ガス、水道、鉄道、通信など。
インフレ・リンク債(インフレ連動債)(いんふれりんくさい)物価指数に連動し、元本や利息(クーポン)のいずれかもしくは両方が変動する債券のこと。物価連動債とも呼ばれる。
インフレーション(いんふれーしょん)Inflation。インフレとも略される。世の中の物価指数(物価)が継続上昇する状態のこと。供給よりも需要が上回ったり、労働者の給料や製品の材料の高騰により起きる。
インフレギャップ(いんふれぎゃっぷ)需要>供給の需給ギャップのこと。景気が過熱しているときに起きやすく、品不足になるため流通する通貨量が増加し、物価上昇のインフレーションを招く場合もある。
インフレターゲット(いんふれたーげっと)Inflation Targeting。正式名称は、インフレーション・ターゲティング。中長期のインフレ率の目標値や目標幅を数値で示した、金融政策運営の枠組みのこと。
インフレヘッジ(いんふれへっじ)インフレによる貨幣価値の減少、すなわち保有資産の目減りを回避する行動のこと。現金などを土地や株式、金などに買い替える。
インフレリスク(いんふれりすく)インフレーションの影響で、金融商品の実質的価値が減ってしまうリスクのこと。
陰陽線(いんようせん)ローソク足の形状のこと。始値と終値を比べた時に、終値が始値を超える場合は白地で「陽線」、終値が始値を下回る場合は黒地で「陰線」と呼ぶ。
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